分散投資の狙いは「効率的フロンティア」

インデックスファンドを組み合わせて分散投資をしますが、その分散投資を評価する方法として「効率的フロンティア」という考え方があります。

理屈では分かっているつもりでも、なかなか難しい話です。

先進国株式、日本株式、新興国株式、債券、コモディティのそれぞれの主要インデックスに分散投資をすると、ポートフォリオ全体としてのリスクリターンが合成されます。

それぞれのインデックスは値動きがそれぞれ異なりますので、相関性が異なり、複雑に変化していきます。

ポートフォリオは組み合わせ方次第で、同じリスクなのにリターンが高い組み合わせがあります。これが最大化した状態が効率的フロンティアと呼ばれる曲線で示されます。

このことから、「ポートフォリオを決めるのはアセットアロケーション（組み合わせ方）である」と言われています。効率的フロンティアはMONEX VISIONで確認できますので、インデックス投資家の皆様にはオススメです。MONEX VISIONでは有効フロンティアと表現されています。

ちなみにこれが、ブログ主のポートフォリオです。近い青い丸が「先進国債券」になります。「先進国債券」の運用効率に近いですが、「先進国債券」単体よりも期待リターンが高く、「株式運用」単体と比べるとリスクを相当抑えられていて、丁度良い感じです。リスクは小ギリギリ、リターンは中の下くらいです。

有効フロンティアから下に乖離していると、ポートフォリオの調整が必要になると思います。同じリスクをとるのであれば高い期待リターンのほうが良いですよね。リバランスをしてみましょう。

家計のリストラをする。支出を減らし、負債を圧縮

「金持ち父さん貧乏父さん」を読んでも何をすれば良いのかは書籍に書かれていません。自分で考える必要があります。資産を増やし、負債を減らす。その為には大きなプラスのキャッシュフローが必要です。

大企業は収益が悪化したときに「リストラ」をします。派遣社員や正社員のうち、使えない人間を解雇します。

それと同じことを個人でやりましょう。家計をリストラするのです。無能な社員（無駄な買い物、不当に高い商品、自分が得しない既得権益の商品）のクビをバッサバッサと切りましょう。


また、ライフスタイルを変えることで、生活の質を落とさずに家計のリストラが可能な場合があります。高い外食レストランで食事をせず、居酒屋でビールを頼まずに、自分の家で料理をしたり、自分の家でビールを飲めばいいのです。そもそもビールなんていうのは、飲まないのが節約としてみた場合、一番良いです。

毎月5,000円減らすことができれば、1年で60,000円。生涯60年で3,600,000円の資産を築くことが出来ます。

毎月10,000円減らすことができれば、60年で7,200,000円の資産になります。

消費しないわけではなく、お金は使いますが、自分にとって良い効果が得られるお金の使い方をしましょう。自分にとって優先度が高い分野に限定してお金を使います。企業のリストラも有能な社員は雇用を継続して、給料を支払いますね。それと同じです。

低コスト／低リスクの生活をすれば、負債が減って資産が増えます。企業が労働者にしてきたことと同じことをするだけの話ですね。

確定拠出年金 個人型401kと企業型401kへの拠出は非課税

資産運用の勉強をしても儲かるとは限りません。が、節税の勉強をすると必ず儲かると言われています。税制は毎年のように変わるので、ブログで扱うのは大変ですが、少しずつ情報を集めようと思います。

サラリーマンでも節税できる「確定拠出年金」

自営業者や不動産運用会社員は事業を赤字にして税金払っていない人もいますが、普通のサラリーマンはそうはいきません。そんなサラリーマンでも多少は税金の控除が受けられます。

自営業者が利用する個人型401K：月額上限68,000円
会社員が利用できる個人型401K：月額上限23,000円

一般企業が実施する企業型401k：月額上限51,000円

老後の為に、個人で積み立てる年金制度になりますね。公的年金の状況は「年金支給開始年齢」が60歳⇒65歳⇒68歳とドンドンあがっています。そこまで、生きられるかわからないのに、これじゃブログ主の世代が年金を貰うリタイア年齢のときに年金がない！？なんてことが起こると言っても過言ではありません。

と言うわけで、「自分年金」の意味で資産運用や預金は必要なのですが残念ながら節税効果はありません。ですが「確定拠出年金」という制度を利用すると節税になります。商品は元本保証のもの（預金型）もあるので、積極運用しなくても大丈夫です。狙いは”節税”です。拠出金が控除対象になります。

デメリットとしては、所得が見かけ上、減ることになりますので、前述した期待できない”公的年金支給額”が減ったりする可能性があります。（納税額に応じて、年金支給額が決定される要素があるので）

更に注意したい点は、特別法人税が1.173%が毎年課税されます。事実上凍結されていますが、今後の動向には要注意です。（ただし、加入者の殆どが「定期預金」を選択。確定拠出年金は日本人は投資信託や債券で資産運用していません。この消極さが仇となり、特別法人税を課せられないようです。）

平成24年3月31日まで凍結が延長されています。特別法人税が復活しないようにするには、”運用に自信がないわ・・・”という人は積極的に「全額：定期預金」を選択して頂くと宜しいかも知れません。清き一票をお願い致します。

ブログ主は企業型401kで、上限額51,000円を拠出しています。年間で612,000円拠出しています。この控除により年収が61万円減っているのとみなされます。

会社員だと所得に関する税率は20%～はかかります。20%として計算。

■612,000円の拠出の場合、122,400円の節税効果／年間

給料として貰っていれば年間122,400円の税金を払っていなければならなかったのが、払わなくても良いんですね。これはラッキー。メリットがあります。

とは言え、最終的に一時金として受け取るときに税金がかかってしまいます。一時金支払いの場合は退職金扱い、年金として受け取る場合は公的年金として課税されるようです。

その場合でも勤続年数に応じて退職所得控除があるので、節税効果は十分に受けられそうな制度です。